自社の人材定着率アップにつながる取り組みとは?

採用関係や社内の人材に関する部署に携わる人物からすれば、離職率があまりにも高い状態は好ましい状態でないことはわかるでしょう。離職率が高いと求職者も「ここはブラック企業なのでは…」と警戒し、応募まで至らない可能性があります。これらを含む社会的信頼性の低下のみならず、採用や教育にかかるコストを無駄にしてしまうリスクを考えると、なるべく離職率を低くし、人材を定着させたいものです。

人材の定着率を高めるためにはいくつかの工夫ができます。以下でその例をご紹介します。自社で行える取り組みがあれば取り入れることをおすすめします。

人材定着率を高める工夫の例

<食事に関する補助>

日々の食事はエネルギーを取り入れるだけではなく、ほっと息をつき、リラックスをする時間でもあります。また、食べ物は体を作りますから、よい食事がすなわちよい体を作ります。この「よい体」とはずばり、病気とは無縁の健康な肉体を指します。病欠が多い部署は生産性が低くなるだけではなく、保険料負担が高くなる可能性もあります。

また、病欠者が多いことでほかの従業員への負担が大きくなり、それが不満となり退職につながることもあります。なんにせよ従業員にはなるべく元気でいてもらうことが重要です。不健康な状態では仕事へのモチベーションも上げられないでしょう。

食事に関する補助のひとつに、オフィスランチ制度があります。これは、宅配弁当やケータリングサービスを利用し、昼食を会社が負担することです。特に一人暮らしの従業員にとって食費は軽視できるコストではありません。毎日1食でも負担が減れば浮いたお金を貯金に回すこともできます。

<リモートワークの推進>

通勤するために満員電車を利用せざるを得ない場合、そのストレスは相当なものです。仮に電車に乗っている時間が1時間とすると、始発駅であるなどの理由がなければその間立ちどおしで、混雑する路線であれば身動きが取れないことすらあります。

それらのストレスを解消するためにもリモートワークやテレワークあるいは時差出勤ができるよう環境を整えましょう。リモートワークなどは日本国政府も推奨しています。助成金が受けられる可能性があるため、導入を検討している場合はまず条件を確認しましょう。

<社宅制度の導入>

ある程度規模の大きな会社であれば、社宅制度を導入することをおすすめします。衣食住のうち、もっともウエイトが大きい住宅への補助は、従業員のメリットが大きいです。また、社宅を活用することで税制上の優遇を受けられ節税につながるなど、経営上のメリットもあります。従業員と経営者の双方にメリットがある福利厚生であるといえます。

しかしながら社宅の管理には専門知識が必要で、それらを自社で賄おうと考えると手間がかかるうえ、社宅管理に関する知識を持つスタッフが必須です。社宅管理代行サービスを利用することでそれらの手間は解消されます。

社宅管理代行サービスはいくつかありますが、NTTビジネスアソシエが提供するこちらのサービスは多くの企業の導入が利用しており、また、個人情報をはじめとする情報の扱いに長けている証であるプライバシーマークを取得しているなど、安心して依頼できるポイントを押さえています

人材定着率を向上するためにはさまざまな工夫ができることはご理解いただけたでしょうか。重要なことは従業員にとって利益があるかという点です。今回紹介した工夫も、需要がなければ導入のコストばかりがかかってしまいます。自社の状況をよく見極め、導入するべきものを導入しましょう。